そのモノ忘れ、認知症?

そのモノ忘れ、認知症? 目安はヒントで思い出せるか

生活習慣病や飲酒がリスク 運動・趣味で予防
知人の名前が思い出せない」という自分の経験や、「財布をどこに置いたか分からない」と言う高齢の親を前に、「認知症かも」と不安になった経験はないだろうか。
単なるもの忘れか進行していく認知症なのか、仮に認知症ならどういったタイプなのか。
早期に診断し、適切な対処をするための見極めポイントは・・・。

2025年には65歳以上の5人に1人が認知症の時代になると厚生労働省は推計している。
認知症とは、様々な原因で脳の働きが低下し、生活に支障をきたした状態。
誰でもなる可能性があり特別なものではない。

うつ病と誤解も
認知症にもいろんな種類がある。
いわゆる、もの忘れが代表的な初期症状なのが、アルツハイマー認知症だ。
脳に特殊なたんぱく質が溜まり、記憶を司る海馬を中心に神経細胞が死滅し、脳が萎縮していく。
認知症患者の半数以上を占める。
 
脳出血脳梗塞などが原因となるのが血管性認知症
脳の神経細胞に酸素が送られなくなり、脳の一部が壊死して発症する。
もの忘れのほか、手足のしびれや麻痺、頭痛やめまいなどを伴いやすい。

一方、うつ病と間違われることの多いのが、レビー小体型認知症だ。
認知症の約20%がこのタイプで、診断技術の向上と共に年々患者数が増加傾向にある。
レビー小体という特殊なタンパク質が脳内にできて神経細胞が傷つき、死滅して発症する。
 
精神症状が目立つのが特徴。
例えば誰もいないのに人が見えると信じ込む幻視や、他人が家に入ってきて悪さをするなどの被害妄想があるなら、レビー小体型認知症の可能性が高い。
筋肉のこわばりや動作が遅くなるパーキンソン症状が見られる場合もある。
 
これらは「三大認知症」と呼ばれ、高齢者の認知症の約9割を占める。
アルツハイマー型とレビー小体型ではなぜタンパク質がたまり、神経細胞が死滅するのか根本原因は完全には解明されていない。
脳の血流をよくすることで一部の認知症は治療できるが、元に戻すことは今は難しい。
 
加齢による自然な脳の働きの衰えで、誰でも記憶力が低下し、もの忘れをするようになる。
単なるもの忘れであれば、取り急ぎは心配いらない。
もの忘れか認知症かどうかを早く見極められれば、根治はできなくても既存薬で症状を改善させ、進行を遅らせることも可能だという。
 
加齢によるもの忘れの場合、細かいことは忘れてもヒントがあるなどすれば思い出せる。
認知症では、体験そのものを忘れてしまう。
他人が思い出させようとしても難しいなら、認知症の可能性が高い。

忘れたことを十分に自覚できなくなるのも認知症の特徴。
日常生活に支障が出るかどうかが目安の一つとなる。
忘れたと非難されると落ち込み、抑うつ症状を引き起こすこともある。
抑うつ症状は認知症を悪化させるので、認知症と分かっても、周囲がメモに書いて知らせるなど前向きに対処する必要がある。

2つの動作並行
できれば認知症の予防を心がけたい。
加齢のほか、大きく影響するのが糖尿病や高血圧症、脂質異常症などの生活習慣病だ。
福岡県久山町での長期間の追跡調査では、糖尿病のある60歳以上の高齢者は認知症になるリスクがそうでない人の約1.7倍高かった。
 
12月は飲酒機会が増えるが「若年性認知症の原因の第5位はアルコール性認知症」。
常習的飲酒は記憶障害を引き起こし、アルコールは生活習慣病を悪化させる。
アルコールと関連した脳血管障害も認知症を引き起こす。
 
生活の仕方も考えたい。
変化を持たせて脳を刺激するのが効果的。
仕事や趣味に夢中に取り組む、人と積極的に話をするなどだ。
家に閉じこもると関心事も減って危険。
外に出て運動すれば血流もよくなる。
毎日20分以上の歩行から始めよう。
 
話しながら歩く、新聞を読みながら筆記するなど2つ以上の動作を同時に行えばさらに効果的。
 
40歳になったら認知症予防の意識を。
特に生活習慣病の管理は認知症予防につながる。
心配ならなるべく早く医療機関を受診、専門医による診断と適切な対処を始めたい。

◇     ◇

「もしや…」と思ったら受診を検討
認知症かもしれないとなったら、もの忘れ外来のほか、精神科や神経内科脳神経外科、老年科を掲げる医療機関にいく。
ただ全ての医療機関で対応しているわけではない。受診前に認知症の診断をしているか問い合わせた方が良い。
医師会や都道府県のホームページ、地域の保健所や地域包括支援センターに相談してみるのも良いだろう。
 
診察では「どのような変化に、いつごろ気づいたか」「急に起こったのか、いつの間にか始まっていたのか」「気づいたのは本人か、他の人か」「気づいたときと今で変化があるか」といったことのほか、自身や肉親の病歴などが聞かれる。

 
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参考
日経新聞・朝刊 2016.12.24