「全人類が経験ない夏」へ マスク、熱中症のリスクにも
全国各地で本格的に夏日を記録し始めるこの時期から、気をつけたいのが熱中症。
新型コロナウイルス対策によるマスク着用や自宅で過ごす「巣ごもり」が、そのリスクを高める可能性もある。
熱中症患者の増加が、医療体制の崩壊につながりかねないという懸念も出ている。
われわれは、夏場に大勢の人がマスクをつけて過ごすという、全人類が経験したことがない夏を迎えることになる。
人間は通常、体温より低い空気を吸いこみ、鼻の中や肺の中で温められた息を出す。
空気が体内の熱を奪うことで、体が冷やされるという仕組みだ。
それがマスクをつけていると、吐いた息がマスクでブロックされたり、呼吸で温まっているマスクを通じて息を吸ったりすることで、体がより熱を持ちやすくなってしまうという。
また、マスクをつけていることで呼吸に負担がかかり、肋間筋や横隔膜を必要以上に働かせることになる。
運動しているのと同じ状態となるため、体温が上がって熱中症のリスクを高めるという。
学校の再開に向けて文部科学省が22日に公表した衛生管理マニュアルでは、常時マスク着用をすすめるが、「熱中症などの健康被害が発生する可能性が高いと判断した場合は、マスクを外してください」と明記。
体育の授業では着用の必要はないとした。
一方で、マスクをつけていることが、熱中症予防に有利に働くかもしれない面もある。
マスクをつけていることにより、息を吸ったり吐いたりするときに湿度が保たれるため、呼吸により失われる水分を抑えられるという。
マスクをつけることのプラス面とマイナス面を相殺し、熱中症のリスクが上がるかどうか、ということだ。
夏向けマスクとして、通気性がいいマスクや、水で冷却できるマスクも販売されているが、効果はどうなのか。
そのためには、熱中症の予防に効果があるかどうかを考える前に、新型コロナ対策として感染
予防効果が証明されたマスクかどうか、確認しておく必要がある。
コメント
予防効果と通気性は二律背反するものです。
「医療機関の多くが機能しなくなるリスク」
医師と看護師が熱中症の予防啓発に取り組む「教えて！『かくれ脱水』委員会」は今月、「このまま熱中症シーズンを迎えたら、日本の医療現場は崩壊します！」とする緊急提言を発表した。
昨年5～9月の熱中症による救急搬送者数は全国で約7万人。
提言は、コロナ禍の中で例年並みの熱中症患者が救急搬送されれば、「医療機関の多くが機能しなくなるリスクがある」と指摘する。
熱中症は重症化すれば、人工呼吸や人工透析の機器が必要になる場合もあり、限られた医療資源や人手を割かざるをえなくなる。
また、発熱や倦怠感など新型コロナと熱中症の初期症状は似ている。
実際は熱中症患者でも、防護服着用などの態勢で受け入れざるをえなくなる可能性もある。
熱中症は予防が大切で効果も大きい。
医療崩壊を防ぐためにも、医療機関にかからないで済むよう、みんなで努力する必要がある。
また、コロナ禍の終息が見えない状況で、例年よりも自宅で過ごす時間が長くなることも予想される。
だが、総務省消防庁のまとめでは、昨年の熱中症による救急搬送では、最も割合が高かった発生場所は住居で約4割を占めた。
今年は窓を開けて換気する機会が増え、冷房で室温調節することが難しくなる可能性もある。
一方、昨年の搬送者の約半数を占めたのが高齢者。
年をとると、体に水分を蓄える能力や、温度を感じる能力、体の熱を外に逃す能力が落ちる。
高齢者の熱中症対策として、
①水分摂取の徹底
②温度や湿度の調節では温度計や湿度計を見る
③室内での運動や屋外での軽い散歩をする
などが挙げられる。
新しい警報 「熱中症警戒アラート」運用へ
環境省と気象庁は7月から、熱中症への注意を呼びかける新しい警報「熱中症警戒アラート」（仮称）の運用を始める。
気温や湿度、日射などから算出する「暑さ指数」の基準値超えが予想される地域を、前日夕方と当日朝に発表する。
指数のほか、熱中症防止の注意点も付記される。
環境省が出している暑さ指数は、熱中症の搬送者数との関連性が高いとされる。
このため、自治体や報道機関などに直接情報を届けられる気象庁のシステムを通じて伝え、広く注意喚起する。
今年は関東甲信の9都県で先行実施し、来年5月から全国で運用を始める予定。これに伴って気象庁は、35度以上の気温が予想される場合に出していた「高温注意情報」の運用を9都県ではやめる。
気象庁が21日に発表した6月22日までの1カ月予報によると、全国的に平年より気温は高い見込
みだ。
参考・引用一部改変
朝日新聞・朝刊 2020.5.24
＜関連サイト＞
熱中症予防のポイント
https://wordpress.com/post/aobazuku.wordpress.com/1057
