脱・多すぎる薬（上）高齢者の服薬 連携管理を
目立つ本人まかせ 不調の引き金にも
転倒や物忘れなど高齢期に多い症状が、多数の薬の併用で引き起こされているケースがある。
加齢とともに複数の病院にかかり、それぞれ処方されると、服薬の全体状況がつかめない。病院、薬局、患者の連携が必要だ。
「痛み止めの薬をやめたら、症状が一気に改善した」。
ある女性（69）はそう語る。
頭痛や胃が痛む症状が出て、胃カメラなどの検査を受けたが原因は不明。
それでも胃薬を処方され、不安になって某診療所を訪れた。
女性は関節リウマチや高血圧の持病があり6種の薬を服用していた。
リウマチの痛みはほぼ消えており、医師の指導で20年以上服薬していた消炎鎮痛剤などをやめて3種類にした。
頭痛や胃痛はなくなり、降圧剤を半減したにもかかわらず血圧が下がった。
この院長は「長年服用してきた薬でも体調を崩すケースもあり常時見直す必要がある。必要のない薬を多数服用すると副作用が出ることもある」と言う。
持病を持つ高齢者が多くの薬剤（通常5～6種類以上）を服用することで健康を損なう「ポリファーマシー（多剤服用）」が問題になっている。
2018年に厚生労働省が「高齢者の医薬品適正使用の指針」を出し、高齢者に投与する場合に注意すべき薬物のリストを記載した。
不要な薬代は、患者にとって意味のない経済的負担になり、国民医療費の無駄遣いにもなる。
しかし、多剤服用の解決は容易ではない。
通常は各診療科の医師がそれぞれの診療ガイドラインに沿って忠実に処方している。
ただ、診療科間の情報連携がないため、不要な薬を処方されたりしてしまうからだ。
そのためには、患者は医師任せにするのではなく、薬の目的や、どのような状態になれば薬の処方が終了するのかしっかり確認する必要がある。
ただ、患者が医師に詳細に問い合わせる時間を確保するのは難しい面もある。
高齢者に服薬管理は誰がしているかというアンケート調査では、大半は「自分」という答えだった。
服薬状況が適切かどうか把握するには、家族や介護士などのフォローも重要になる。
多剤服用の弊害を防ぐ上で、患者がかかっている診療科の薬を一元管理する必要がある。
複数のお薬手帳を持っている人は一つにまとめなければならない。
こうしたニーズに応えるのが「かかりつけ薬剤師」だ。
一人の薬剤師が一人の患者の服薬状況をまとめて継続的に管理する。
休日や夜間など薬局の開局時間以外でも、薬の使い方や副作用等、薬の相談に乗る。
外出が難しい高齢者に対しては自宅を訪問し、薬の説明をしたり、残薬の確認を行ったりする。
処方内容を確認し、必要に応じて医師への問い合わせもする。
制度化されたのは16年。
全国の薬局の半数の約3万カ所に、かかりつけ薬剤師が在籍する。
まずは薬局に確認すればいい。
かかりつけ薬剤師の場合、医療費の自己負担3割の患者の処方薬では60～100円、負担が増える。
日本薬剤師会副会長は「処方後も服薬状況をしっかりフォローしてくれる薬剤師を選ぶべきだ」と助言する。
日本経済新聞・夕刊 2019.10.2
コメント；
この制度にはいささか違和感があります。
多くの場合、「お薬手帳」は院外調剤薬局の薬剤師がチェックしています。
しかし、考えてみればそれは少々変であることに気づきます。
何故なら、本来は医師が処方する段階で診察室でチェックすべきものだからです。
当院では、「お薬手帳」は診察室で提示していただきチェック印を押すように心がけています。
（患者負担は増えず、この手間は持ち出しです。しかしもともとは医師がやるべきことなのです）
