人生のエンディング ②

中野孝次という作家がいます。
数年前に亡くなられましたから、詳しくは「いました」ということになります。
亡くなられる少し前に、ある新聞にエッセイを寄せられました。
たしか70歳を境として、世俗的な人間関係すなわち会合、パーティー、冠婚葬祭や
賀状のやりとりを止め、寝たいときに寝て起きたいときに起きる、そんな老人の特権
を生かした生活に切り替えたという内容でした。

ずっしりと重い内容で、今まで読んださまざまなエッセイの中でも印象の強いもので
した。
読んでから6~7年は経っていますから、今読めば、おそらく齢を重ねた分だけ心への滲み
込みかたが違うでしょう。


死後のことは、誰でもあまり考えたくありません。
せいぜい死までのことぐらいはイメージしておきたい、と今の年齢となっては思うよう
になりました。

<関連サイト>
人生のエンディング①
http://blogs.yahoo.co.jp/ewsnoopy/archive/2008/08/29

人生の設計 死後まで

自分らしく、そして家族や周囲が心穏やかなエンディングを迎えるために、何を考え、
準備すればいいのでしょうか。
手がかりとなるのが、最近耳にする「エンディングノート」です。

○ ○ ○

エンディングノート」は、万が一の時のため、葬儀や墓の希望など家族や周囲にあてて
自分の意思を書き込んでおく冊子。
ここ数年広がり、様々な種類が出回るようになった。

大阪府に本部を置くNPO法人「ニッポン・アクティブライフ・クラブ」(NALC)の
エンディングノ-トは2003年に発売。
5年間で、10万部を突破した。

高畑敬一会長は「これまでの高齢者は世話になっている手前、葬儀や介護の希望を言わ
なかった。今は自立精神旺盛で死後まで自己主張する人が多い。経済的な自立ができる
高齢者が増えたこともあるのでしょう」と話す。

= 延命治療の意思、葬儀方法などを記す = 
親を見送った経験から、家族や子どもに迷惑をかけたくないと思う人も少なくない。
遺言ほどの効力はないが、意思を記しておくことは有効だ。

ノートは、必要になる内容()が項目別にまとまっていて、書き込めば、死後
までの自分の希望を設計できるようになっている。
会は、書き込みができる簡易な体裁が受け入れられた、とみる。
 
購入者への調査で、9割近くが書き込んでいた項目が延命治療だ。
2006年に富山県の病院での人工呼吸器取り外しが問題になった後、ノートを改定し、
自筆のサインと押印する欄を設けた。
「事件になれば医師や家族への迷惑にもなる。
意思ははっきり分かるように」と高畑さんは言う。
 
財産についても、夫婦がお互いに内緒で、株取引や保険加入をしていることがある。
企画した早野矢須男さんは「ノートのことを家族と話して」とすすめる。
ある女性は、ノートの話題をきっかけに、夫がモーツァルトを流した花いっぱいの葬儀を
望んでいると知った。
夫は1カ月後に急死したが、関係者に説明し希望通りの音楽葬ができたという。
早野さんは「タブーだった死の話をするきっかけに使うだけでも違うはずです」と話す。

書く時期について、NPO法人「ら・し・さ」のファイナンシャルプランナー、山田静江
さんは「早ければ早い方がいいが、定年前後が財産や付き合いを『棚卸し』する時期として
いいのでは」と提案する。
 
「財産は残らないことはないし、死後の処理は誰かがする。迷惑をかけないことはあり得ない」。
財産分与や延命治療など、家族や周囲が納得しなければ争いを残しかねない。
「だからこそ事前に『よろしく』と言っておく必要がある。判断できるうちに書いて、内容を
伝えて」と強調する。

ひとり暮らしの場合も天涯孤独な人は少なく、結果として遠縁の人に負担がかかるので、事前に
必要な費用は渡るように手配しておきたい。
「老後の不安は、正体が分からないから。書き出してみて不安の中身がわかれば安心するし、
その後の人生も楽しめます」
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出典 朝日新聞・朝刊2008.9.4
版権 朝日新聞社

<番外編 その1>
月経に伴う頭痛、65%が片頭痛の可能性
英系製薬会社のグラクソ・スミスクライン(GSK)は、月経と片頭痛をテーマに実施した
アンケート調査の結果をまとめた。
月経に伴って頭痛が起きる20―40代女性の65%は、片頭痛の可能性があることが分かったという。
 
月経時の頭痛を生理痛と誤解している女性が多かった。
片頭痛とみられる患者群の78%が「生理痛の一種だと思う」と誤って認識していた。
出典 日経産業新聞 2008.8.28
版権 日経産業新聞

<番外編 その2>
強壮効果うたう健康食品、15%に禁止医薬成分厚労省調査
厚生労働省は26日、全国の店舗やインターネットで販売されている強壮効果をうたった健康
食品を買い取って成分を調査したところ、約15%から、薬事法で無許可の販売を禁じている
医薬品成分を検出したと発表した。
該当する都道府県は、取り扱っている業者に対し販売中止などの指導に乗り出した。
 
調査は昨年9月から今年3月にかけて実施。強壮用とダイエット用の健康食品と脱法ドラッグ
の3品目について都道府県に買い上げを依頼。
国立医薬品食品衛生研究所(東京)で分析した。

出典 日経新聞・朝刊 2008.8.27
版権 日経新聞

読んでいただいて有難うございます。
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