新型インフルエンザ ワクチン 2009.9.14

昨夜のNHKで世界各国の新型インフルエンザによる死亡例を特番で解説していました。
ウイルス性肺炎、サイトカインストームがキーワードのようです。
メキシコや米国（カリフォルニア州に集中）での悲惨な現実が紹介されていました。
沖縄の病院ではPICUへの入室をめぐってトリアージが始まり、そして英国でのフルフレンド（インフルエンザフレンド）制度が紹介されていました。

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出典　朝日新聞・朝刊　2009.9.11
版権　朝日新聞社

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出典　朝日新聞・朝刊　2009.9.5
版権　朝日新聞社

＜番外編　その１＞

新型インフルエンザ：子どもに重症肺炎　沖縄で５例　急激に呼吸困難

日本小児科学会（横田俊平会長）は１３日、新型インフルエンザを発症した子どもの中で、急激に呼吸困難となる重症の肺炎が起きていることを明らかにした。

同学会によると、沖縄県では、これまでに子ども５人の重症肺炎の症例が報告され、人工呼吸器による治療を受けた。
症状としては、発熱などインフルエンザと思われる症状が表れてから６～１２時間で急激に呼吸状態が悪化し、エックス線写真で肺が真っ白になるほど炎症が進むという。

また、呼吸困難の兆候には、
▽呼吸が速い
▽呼吸の頻度が多い
▽息を吸うときに胸の一部が陥没する
▽顔や唇が青白くなる
－－などがあるという。

同学会は肺炎や急性脳症などの重症例の把握を急ぐとともに、近く一般向けに症例や治療法をまとめる方針。
http://mainichi.jp/select/jiken/news/20090914ddm003040170000c.html
毎日jp
出典　毎日新聞・東京朝刊　2009.9.14　
版権　毎日新聞社

＜番外編　その２＞

新型インフル：岩手医大病院　感染予防で見舞いを原則禁止

盛岡市の岩手医大付属病院（小林誠一郎院長、１１５０床）は新型インフルエンザ感染予防のため、１２日から入院患者への見舞いを原則禁止する。入院者と感染者が接する機会を減らすことが予防に必要と判断した。

外来患者らの出入り口を正面玄関だけにし、看護師らが入館目的を尋ね、見舞いは原則断る。
入院患者の着替えの交換などやむを得ない場合は、主治医の判断で入館を認める。

同病院は県の中核病院。受診以外の目的で月に約８０００～１万人が入院病棟を訪れる。
０４年から季節性インフルエンザが流行する時期は面会を禁止。
先月下旬に入院患者１人が新型とみられるＡ型インフルエンザにかかっており、見舞い客がウイルスを持ち込んだとみていた。

岩手県保健衛生課の佐々木信総括課長は「予防は各病院に任せている。付属病院は感染リスクの高い患者も多い」と理解を示した。
＜コメント＞
新型インフルエンザ感染予防のためにここまで踏み込んだ対策を講じた医療機関はおそらく初めてだと思います。
医療従事者から入院患者さんに感染させるようなことがあってはとんだ赤恥をかいてしまいます。
したがって「背水の陣」ともいえます。

＜番外編　その３＞

新型インフル：世界で３２０５人死亡　ＷＨＯ発表

世界保健機関（ＷＨＯ）は１１日、新型インフルエンザによる死亡が確認された人の数が世界で３０００人を突破し、少なくとも３２０５人になったと発表した。
６日現在の集計値で、前回集計の８月３０日時点から１週間で３６８人の増加となった。

このうち２３３人は米州地域の増加で、同地域の合計死者数は２４６７人に達した。
次いで日本を含む西太平洋地域が２７人増の３０６人、東南アジアが３３人増の２２１人、欧州が２１人増の１２５人などとなった。
確認感染者の総数は２７万７６０７人と約２万３０００人増えた。

一方、ＷＨＯは１１日、北半球の夏休み明け時期に合わせ、学校閉鎖による感染予防の効果に関する見解を公表。
判断は国や自治体が下すべきだとの立場を示した上で、発症者が人口の１％に満たない感染の初期段階での学校閉鎖は感染拡大を遅らせる効果があり、ピーク時の医療機関の負担を最大５割減らす効果があり得るとの推計を示した。
http://mainichi.jp/select/world/news/20090912k0000e040020000c.html
毎日jp
出典　毎日新聞　2009.9.12　
版権　毎日新聞社

＜番外編　その４＞

新型インフル：自宅待機者に賃金支給する企業は３割

新型インフルエンザに感染した従業員を自宅待機にした場合、通常通り賃金を支払う企業は約３割であることが、民間調査機関の労務行政研究所（矢田敏雄理事長）が９日公表した企業へのアンケート結果で分かった。

新型インフルエンザ対策について、同研究所に登録している民間企業４２６３社にアンケートを実施、３６０社から回答があった。
感染した従業員に自宅待機を命じた際の賃金は、「通常通り支払う」が３３．１％でトップ、次いで「未定」（２７．２％）、「賃金、休業手当は支払わない」（２２．２％）、「休業手当のみ支払う」（８．６％）などだった。同研究所によると、企業が賃金を支払う法的義務はないという。

一方、家族の感染で自宅待機を命じた場合は、「通常通り支払う」が４３．５％、「支払わない」が１６．７％と賃金を支払うケースが多かった。
同研究所は「自ら感染した場合は自己責任だが、家族の場合は感染を拡大させないために待機をお願いするということから違いが出たのではないか」と分析している。

また、感染予防の備品の備蓄については、マスク９９．６％、消毒用アルコール８４．８％などだった。タミフルなどインフルエンザ治療薬を備蓄している企業は全体で１２％、大企業では１２％だった。
http://mainichi.jp/select/jiken/news/20090910k0000m040041000c.html
毎日jp
出典　毎日新聞　2009.9.9
版権　毎日新聞社

＜番外編　その５＞

新型インフルエンザ：タミフル耐性ウイルス、さいたまの男児から検出　／埼玉

さいたま市は１１日、新型インフルエンザに感染した市内の５歳未満の男児から、インフルエンザ治療薬「タミフル」に耐性を持つウイルスが検出されたと発表した。
タミフルに耐性を持つウイルスが検出されたのは国内７例目。

市によると、男児は８月２１日に発熱し、タミフルを服用。
いったん熱は下がったが、２６日に再び発熱し肺炎を起こしたため、市健康科学研究センターで耐性の遺伝子を持つか検査していた。男児は既に回復している。
http://mainichi.jp/area/saitama/news/20090912ddlk11040257000c.html
毎日jp
出典　毎日新聞　2009.9.12　　地方版
版権　毎日新聞社

＜番外編　その６＞

新型インフル：中外がタミフル３倍供給へ

中外製薬は７日、新型インフルエンザの大流行に備え、年度内の治療薬「タミフル」の医療機関向け供給量を昨シーズンの約３倍の１２００万人分に引き上げると発表した。
過去に最も出荷が多かった０３年シーズンとほぼ同量という。

厚生労働省によると、タミフルは今のところ医療機関の在庫で必要な量をまかなえている。
医療機関の流通分が不足した場合、国と都道府県で備蓄している４０９５万人分（８月末現在）を順次放出する。
http://mainichi.jp/select/science/news/20090908k0000m040056000c.html
毎日jp
出典　毎日新聞　2009.9.7
版権　毎日新聞社

＜番外編　その７＞

新型インフル、１～５歳は全例タミフル投与を　小児科学会

日本小児科学会は13日、新型インフルエンザに感染して来院した小児患者に対する抗ウイルス薬タミフルについて「１～５歳は全例投与」とする使用法を周知することを決めた。
国立成育医療センターの投与方針を紹介する。同センターでは１歳未満は医師の判断で投与、６歳以上の小児は重症なぜんそくなど基礎疾患のある患者に投与することにしている。
　
10代ではタミフルの投与で異常行動を起こす可能性が指摘されている。
同学会は「投与する場合は説明することが必要」としている。
同センターでは10代でも入院患者には全例投与しているという。
季節性のインフルエンザと同様の対応だが、新型の治療に役立ててもらうため近く同学会のホームページに掲載して周知する方針。

＜番外編　その８＞

【新型インフル】小児科学会がインフル対策室設置へ

日本小児科学会は１３日、新型インフルエンザに迅速に対応するための対策室を近く開設することを決めた。
子供が新型インフルに感染した場合、起こしやすいとされる脳症、重症肺炎の診断や治療法を会員に周知するほか、重症や死亡例の報告を求めて今後の対策に役立てる。
　
また、新型では発熱してから６～１２時間の短時間で呼吸不全にいたる症例の報告が相次いでおり、こうした症例も会員に周知する。
ただ、治療に必要な人工呼吸器や小児科用の集中治療室が全国的に不足しているため、同学会の理事で防衛医大小児科の野々山恵章（しげあき）教授は「今のままの状態では重症肺炎などに対応できないと危惧している」と話し、今後、国などに支援を要望する方針。
　
一方、タミフルなどの治療薬については、
▽年齢に関係なくすべての入院患者に投与
▽１～５歳には全員に投与
▽１歳未満についても医師の判断で慎重に投与
－といった国立成育医療センターの方針を周知する。
　
新型では重い呼吸器障害を起こす患者も出ており、同学会は治療した経験のある医師の治療方法も紹介する予定。
http://www.nikkei.co.jp/news/shakai/20090913AT1G1300H13092009.html
出典　NIKKEI NET 2009.9.13 22:20
版権　日経新聞社