血栓溶かすtPA投与 24時間体制は地域格差5倍近く

24時間体制でtPAを投与可能な準備があるとして、各地方厚生局に「超急性期脳卒中診療体制加算」を届け出た病院は今回調査の10年9月現在全国で729施設と、昨年調査に比べ106施設(17%)増えた。
ただ、人口10万人当たりの全国平均は0.6施設だが、都道府県間では5倍近い地域格差がある。

同加算の条件は、脳卒中治療経験が10年以上の常勤医師を1人以上配置し、SCUなど専用の治療室を備え、MRIなどで脳血管の状態を常に撮影可能で、脳内出血で外科処置が必要になっても迅速に対応できることなど。
日本脳卒中協会などが行う講習会の受講も必須となっている。

都道府県別では東京が72施設で最も多く、神奈川、大阪が51施設、福岡が42施設など。
都市部は1施設がカバーしなければならない面積が狭く、迅速にtPAを投与できる体制が整いつつある。

人口10万人当たりの施設数が最も多いのは徳島の1.4施設で、1施設以上は香川(1.2)、島根(1.1)、福井(同)、鳥取(1.0)、長崎(同)を含め計6県のみ。
北海道、秋田、宮崎、熊本は0.3施設にとどまり、徳島とは4.7倍の開きがあった。

出典 日経新聞・Web刊 2011.1.6
版権 日経新聞

<私的コメント>
徳島県は東京都、高知県京都府鳥取県、福岡県と並んで人口10万人当たりの医師数の多いことで有名です。
したがって「人口10万人当たりの施設数」が徳島県というのも合点の行く話です。
(医師数の西高東低は大学医学部の配置にも関係し、これには明治維新の政府が薩長中心だったことによる、という話を聞いたことがあります。)
問題はアクセスではないでしょうか。
患者側や搬送する救急隊が「超急性期脳卒中診療体制加算」を申請している病院をまず把握していなければなりません。
もちろん、それ以前に脳卒中であることを診断する必要があります。
受け入れ側の病院も搬送を断るようなことがあってはなりません。



<自遊時間> 笑えない話
「こどもニュース」の視聴者は、実はお年寄りばかり-。
NHKは17日、「週刊こどもニュース」(総合日曜午前8・05~35)を12月19日で終了すると発表した。
日向英実(ひでみ)放送総局長は「子供向け番組として始まったものの、(視聴者は)子供は極めて少なく、高齢者が圧倒的に多かった」と理由を説明している。
出典 産経新聞 2009.1.8 
版権 産経新聞
<私的コメント>
「週刊お年寄りニュース」にタイトルを変えればいいだけなのに。
今や民放各局で「引っ張りだこ」の池上彰キャスター。
NHKのギャラの安さに逃げられた言い訳かも知れません。
何だかNHKも工夫が足りませんね。




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